年末年始に家族が亡くなった場合、葬儀や火葬をどうするか悩む方も多いでしょう。とりわけ寒さが厳しくなる時期ですから、年末年始に亡くなる方も意外と多いものです。この時期は葬儀社の様子もいつもと異なり、また通常と異なった注意点があります。つつがなく葬儀・火葬を終えるために、気を付けておきたいことをまとめましたので、参考にしてください。
葬儀や火葬における、年末年始特有の事項とは？
年末年始でも、葬儀社は年中無休ですので通夜や葬儀は可能です。市町村役場でも死亡届を受け付け、火葬許可証を発行してくれます。しかし、火葬場は年末年始に休業日を設けているところが多くなっており、地域によっては12月30日から1月3日まで休業ということもあります。そのため実際には、火葬場が営業を始める日まで葬儀を待つことになります。
このため、年末はなんとか年内に葬儀をあげたい方で、年始は年末に亡くなった方の分で、それぞれ葬祭式場や火葬場は混みあいます。とはいえ東京などの大都市圏に住んでいる方でも式場や火葬場を選ばなければ、それほど待たなくても済む場合もあるでしょう。
なお、年末年始は金融機関の窓口も休みになります。最近は年末年始でもATMで引き出せることも多くなりましたが、銀行によっては年末年始にATMが使えない場合もあります。その年によっても異なりますので、予め確認しておきましょう。
年明け早々に葬儀なんてしてもいいの？
火葬場が営業を始めれば、その前日に通夜、当日に葬儀を行うことができます。実際に年始は火葬場が混みあうことからもわかる通り、年明け早々に葬儀を行う方もたくさんいます。
とはいえ、家のしきたり等も考慮する必要があります。できれば松の内が明けてから葬儀をしたいという方もおられるでしょう。この場合に注意しておきたい点は、火葬をする日が遅れるほど遺体が傷みやすくなること、またドライアイスの費用も必要という点です。従っていつ葬儀を行うかについては、葬儀社とよく相談することが必要です。
プラン選びや見積りの際に注意しておきたいこと
プランを選ぶ際の注意点は、基本的には普段の日と変わりません。葬儀はやり直しができませんから、予算の許す範囲でできるだけのことをするのが良いでしょう。家族とよく話し合って、どのようにするか決めることが大切です。
そのためにも、年末に亡くなり「急げば年内に火葬ができる」という場合は注意が必要です。あわてて葬儀を行うと、後で「あれもしてあげれば良かった」と後悔することになりかねません。十分に検討するためにも、あえて年始に葬儀を行うことも一つの方法といえるでしょう。
また参列者数も葬儀の金額に大きな影響を与えます。年末年始に参列をお願いするのは申し訳ないと思う方も多いものです。この場合は家族や親族だけを集めて、家族葬の形式を選ぶ方法もあります。故人と関わりのある方が多い場合は、必要に応じて、後日「お別れの会」の開催も検討してください。
なお、年始に葬儀を行う場合、遺体の安置期間が通常よりも長くなります。そのためドライアイスの追加料金として、1日当たり1万円程度が必要となる葬儀社が多いようです。安い金額ではありませんが適切に使わないと悪臭のもととなりますので、必要日数のドライアイス料金が見積りに含まれているかきちんと確認しましょう。
職場や親族等への連絡は？
家族が亡くなった場合は、たとえ職場が年末年始休業に入っている場合でも連絡が必要です。会社によっては慶弔休暇等の特別休暇が取得できる他、会社として弔電を送る等の対応が必要な場合もあります。まずは上司に一報を入れましょう。その後の手続きについては、上司の指示に従って下さい。
また親族への連絡は、近所の親族や、遠くに住んでいても普段から関係の深い場合は連絡すると良いでしょう。逆に普段から疎遠で遠くに住んでいる親族については、松の内が明けてから寒中見舞いも兼ねて連絡することも一つの方法です。
故人を悔いなく送り出すために
ここまで、年末年始に亡くなった場合のポイントを記載しました。基本的には、普通の日と多少異なる点はあるとはいえ、やるべきことは変わりません。むしろ年末年始とはいえ、普通の日と同じような対応をしなければならないということがポイントといえるでしょう。
年始に葬儀を行う場合は、亡くなってから葬儀までの日にちが多少伸びることが多いものです。その間、気持ちの整理をすることも良いでしょう。葬儀社に遺体を安置している場合は、毎日会いに行くことも故人のためになります。
やり直しのきかない葬儀ですから、心をこめて送り出したいものです。そのためにもじっくり葬儀社の担当者と話し合って、悔いのないようにできるだけのことをすると良いでしょう。
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